今回、「GX志向型住宅について知りたい」と考えている方や「GX志向型住宅を建てたい」という方に向けて以下の内容を解説します。
●GX志向型住宅の概要と条件
●GX志向型住宅のデメリットやメリット
GX志向型住宅を建てる際に活用できる住宅ローンの優遇措置についても紹介しますので、これから家を建てたい方はぜひ最後までご覧ください。
GX志向型住宅の概要と必要な条件は？
はじめに、GX志向型住宅の概要と必要な条件について解説します。
GX志向型住宅の概要
GX（グリーントランスフォーメーション）とは、環境に配慮し、持続可能なエネルギーの形へと転換する取り組みのことです。カーボンニュートラルを目指している日本政府は、住宅業界でもGXへの取り組みが必要と考えたため、CO2排出の削減・再生可能エネルギーの普及や資源の有効活用を進めています。GXの仕組みを取り入れたGX志向型住宅は、ZEH基準を上回る新しい省エネ住宅の選択肢です。
6以上の断熱等性能等級
GX志向型住宅は、ZEH住宅の基準を上回る高い要件が求められる住宅です。要件には下記があります。
●断熱等性能等級6以上
●一次エネルギー消費量の削減率35％以上（再生可能エネルギーを除く）
●一次エネルギー消費量の削減率100％以上（再生可能エネルギーを含む）
これまでに普及していたZEH住宅の要件は、断熱性能等級5以上です。そのため、GX志向型住宅はより高い断熱性能や、省エネシステムを導入する必要があります。条件を確認しておきましょう。
一次エネルギー消費量の削減率の達成
GX志向型住宅は、一次エネルギー消費量の削減率を達成することが重要です。これまでに普及していたZEH住宅は、「一次エネルギー消費量の削減率20％以上（再生可能エネルギーを除く）」という基準でした。しかし、GX志向型住宅ではさらに高い基準である「一次エネルギー消費量の削減率35％以上（再生可能エネルギーを除く）」という基準のため、より高い省エネ設備を導入する必要があります。
また、「一次エネルギー消費量の削減率100％以上（再生可能エネルギーを含む）」という条件は、ZEH住宅と同じです。しかし、太陽光発電システムを利用してエネルギーを自給自足する必要があることを念頭に置いておきましょう。
GX志向型住宅のデメリットは？
次に、GX志向型住宅のデメリットについて解説します。
初期費用がかかる
GX志向型住宅は、高い断熱性能や省エネ設備・太陽光発電パネルの設置が必要です。そのため、初期費用が高くなりやすいというデメリットがあります。依頼する業者によって価格は異なりますが、ZEH住宅の基準を標準設備としている場合は、各設備のグレードをあげてGX志向型住宅の要件を満たすため100万円〜200万円ほど上乗せになる可能性が高いです。
太陽光パネルの設置が必要
一次エネルギー消費量の削減率100%（再生可能エネルギーを含む）を達成するためには、太陽光パネルの設置が欠かせません。太陽光パネルの設置にはコストがかかる・メンテナンスが必要なのがデメリットです。しかし、日照時間を最大限に利用するため、効率的に電力を確保できるうえに、余った電力は貯める・売却することが可能です。
GX志向型住宅のメリットは？
最後に、GX志向型住宅のメリットについて解説します。
補助金を受けられる場合がある
GX志向型住宅は、補助金を受けられる場合があります。高い断熱性能・省エネ設備や太陽光パネルの設置などが必要なGX志向型住宅は、初期費用にコストがかかりがちです。しかし、必要な条件を満たす場合は補助金を利用して家を建てられるので、経済的な負担を和らげることができます。
GX志向型住宅の補助金対象者は「すべての世帯」ですが、「子育て世帯等」を対象とした支援策が追加されました。これから家を建てる方は事前に対象条件を確認しておきましょう。
光熱費を削減できる
初期費用が高くなりがちなGX志向型住宅ですが、長期的に考えると光熱費を削減できるので節約になります。高い省エネ性能と太陽光パネルの設置で電力の自給自足ができるため、光熱費が上昇する一方的な現状に歯止めをかけ、家計を圧迫するリスクを回避できます。光熱費が抑えられる分、他にコストをかけられるのがメリットですね。
住宅ローンの優遇措置がある
GX志向型住宅は住宅ローンの優遇措置があるので、住宅ローンの契約を考えている方に向いています。住宅ローン残高に応じて、最長13年間0.7%の税額控除が受けられます。但し、GX志向型住宅は現時点で要件化されていないため、長期優良住宅もしくは低炭素住宅の認定が必要です。そのため、申請や審査に時間がかかることを想定し、予め手順や必要書類などを明確にしておきましょう。
まとめ
GX（グリーントランスフォーメーション）志向型住宅とは、環境への配慮とエネルギーの持続可能性をさらに追求した新たな省エネ住宅です。これまでに普及したZEH住宅以上に厳しい条件が求められます。そのため、より高い断熱性能等級や省エネ設備・太陽光パネルなどの設置が必要です。初期費用にコストがかかりますが、活用できる補助金や住宅ローンの優遇措置があるため、長期的に考えるとお得に家を建てられます。
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